―国民体育大会での正式競技としての導入に向けて―
寺田泰人（名古屋経済大学短期大学部） 岡本昌也（愛知工業大学）
高田正義（愛知学院大学）廣瀬かほる（防衛医科大学校）
寺田恭子（名古屋短期大学）
キーワード：女子ラグビー、オリンピック、国民体育大会、強化対策
【はじめに】
2016年リオデジャネイロ五輪から男女の7人制ラグビーがオリンピック種目として採用決定して以降、日本ラグビー協会では女子ラグビーの普及・強化を急ピッチで進めている。しかし本研究者らが昨年の本学会第7回大会において発表したように日本における女子ラグビーの歴史は浅く、競技人口、競技環境など課題はまだまだ多いのが現状である。
そのような中、（公財）日本ラグビーフットボール協会は平成26年5月15日付で「国民体育大会 女子ラグビーの正式競技について」という通達を出した。内容は2020年東京オリンピックに向けた対応として現在、国民体育大会（以下、国体と表記）において未実施となっているオリンピック競技（女子ラグビー）を国体に導入するための実行計画の通知と各都道府県協会で国体に向けて代表チームをつくることを要請するものである。
【日本協会の方策】
実行計画では、平成26（2014）年度から平成34（2022）年度までの9年間について、平成26（2014）年度から平成28（2016）年度までの3年間を導入期間として、ステップ１～３に分け、その後平成34（2022）年度までを実行段階としている。（下記参照）
＊ステップ１（2014年 長崎県）：既にイベント事業（エキシビジョン含む）として実施している競技種目から導入。
＊ステップ２（2015年 和歌山県）：調整が整った競技種目からイベント事業（エキシビジョン含む）として導入。
＊ステップ３（2016年 岩手県）：条件を満たしたオリンピック競技種目全てをイベント事業（エキシビジョン含む）、正式競技として導入。
＊継続期間（2017年 愛媛県、2018年 福井県）：オリンピック競技種目全てをイベント事業（エキシビジョン含む）、正式競技として実施。
＊継続期間（2019年 茨城県、2020年 鹿児島県、2021年 三重県、2022年 栃木県）：オリンピック競技種目全てをイベント事業（エキシビジョン含む）、正式競技として実施。
【愛知県協会の取り組み】
愛知県には日本における女子ラグビー創世記から存続する「名古屋レディース」という全国的にも強豪といえるチームが存在する。そのため女子ラグビー選手が活動する機会は保障されているものの、その競技環境等はとても十分とは言えないのが実情である。一方、スクールの女児や女子中・高校生のオリンピックを目指してラグビーをしたいというニーズは年々高まってきている。愛知県ラグビーフットボール協会女子委員会では日本協会の通達を受けて、県内女子ラグビー選手の育成・発展・強化を図るための方策を鋭意検討中であり、学会発表にてその内容を今後の課題と合わせて説明する。